目視外飛行の際にはドローン飛行承認が必要になります。
自動操縦システムの搭載、ＧＰＳ機能によりドローンの位置・高度の把握、タブレット端末・スマートフォンの利用とドローンの技術的な進歩により、人間の目の届かない範囲（目視外）でも飛行可能なドローンがあります。
目視外飛行の飛行承認に必要な追加基準は下記の通りです。
機体基準
① 自動操縦システムを装備し、機体に設置されたカメラ等により機体の外の様子を監視できること。
最近はスマートフォン等のアプリで様子を監視できるものがあります。
② 地上において、無人航空機の位置及び異常の有無を把握できること（不具合発生時に不時着した場合を含む。）
③ 電波断絶等の不具合発生時に危機回避機能（自動帰還機能、電波が復帰するまで空中で位置を維持する機能等のフェールセーフ機能）が正常に作動すること。
ＧＰＳ信号を受信できないと空中での位置の維持に支障をきたす可能性があります。
飛行させる者の基準
① モニターを見ながら、遠隔操作により、意図した飛行経路を維持しながら無人航空機を飛行させることができること及び飛行経路周辺において無人航空機を安全に着陸させることができること。
タブレット端末自体がモニター付きのプロポ（送信機）として機能するものもあります。
② 必要な能力を有していない場合には、無人航空機を飛行させる者又はその関係者の管理下にあって第三者が立ち入らないよう措置された場所において、目視外飛行の訓練を実施すること。
目視外飛行の経験が無い場合は、安全な環境下で訓練してから臨むようにしましょう。
安全確保体制
① 飛行させようとする経路及びその周辺を事前に確認し、適切な飛行経路を特定すること。
② 飛行経路全体を見渡せる位置に、無人航空機の飛行状況及び周囲の気象状況の変化等を常に監視できる補助者を配置し、補助者は、無人航空機を飛行させる者が安全に飛行させることができるよう必要な助言を行うこと。ただし、飛行経路の直下及びその周辺に第三者が存在している蓋然性が低いと認められる場合は、この限りでない。
如何でしたでしょうか？
昨今ではタブレット端末等に専用アプリをダウンロードし、飛行するドローンのモニタリングができるなど、ドローンに関する技術は日進月歩で向上しています。
